前回までに、ランサムウェアとフィッシング攻撃の概要や最新動向を学びました。ここからは、実際に企業や組織が取り組む「フィッシング対策訓練」の具体的な導入方法やポイントを詳しく紹介します。社員や関係者に対してどのように教育・意識付けを行うか、具体的なステップと留意すべき点を押さえておきましょう。
■ フィッシング対策訓練の必要性
- 「攻撃を疑う」意識の定着
- フィッシング攻撃が高度化している今、受信メールをただ「読む」のではなく、「これって本当に正規のメール？」と疑う視点を持つことが大切です。
- ヒューマンエラーをゼロにすることは難しいですが、意識レベルを引き上げることで被害を大幅に減らせます。
- セキュリティ文化の醸成
- 組織内でセキュリティ訓練を実施すると、社員同士や上司・部下との間で自然と「怪しいメールを見分ける方法」や「対処手順」が共有されやすくなります。
- セキュリティリテラシーが底上げされることで、結果的にランサムウェア感染リスクの低減にもつながります。
■ フィッシング対策訓練の代表的な手法
- 模擬フィッシングメールの送信
- 専門ツールや外部サービスを利用して、社員に対してあえて偽メールを送信し、どれだけの人がクリックしてしまうかを測定する手法です。
- 訓練後はレポートを作成し、「どの部署がクリック率が高かったか」「どんな文面に騙されやすかったか」などを分析・共有します。
- 内部掲示板やランディングページでの説明
- 組織内のポータルサイトや掲示板を活用し、**「もしフィッシングメールを開いてしまったら…」**というシミュレーションを図解や動画で解説します。
- 特にテキストだけでなく、ビジュアルを多用すると理解が深まりやすいです。
- eラーニングやセミナー開催
- オンライン学習プラットフォームで、フィッシング対策の基礎知識や実際の被害事例を学べる講座を提供する方法も効果的です。
- セミナー形式で講師を招き、具体的なメールサンプルの見分け方や注意点を説明するのも良いでしょう。
■ 訓練プログラム導入のポイント
- 段階的な難易度調整
- いきなり高度なフィッシングメールを送っても、初心者は手も足も出ません。まずは基本的に怪しさが分かりやすい文面から始め、段階的に難易度を上げていきます。
- 訓練後のフォローアップが重要
- 訓練の目的は「誰がミスをしたか」を責めることではなく、**「どうすれば次は防げるか」**を学ぶことにあります。
- フィッシングメールを開いてしまった社員に対しては、責任追及よりも再発防止の教育を丁寧に行い、学びにつなげる姿勢が大切です。
- 社内規定と連携し、通報フローを整備
- 実際に怪しいメールを受信したら、誰に報告すればいいのかを社内ルールとして明確にしておきましょう。
- セキュリティ担当者は受け付けた情報を迅速に分析し、場合によっては全社員にアラートを出すといったフローが望ましいです。
■ 具体的なツール・サービス事例
- PhishMe（Proofpoint社）
- フィッシングシミュレーションと教育プログラムを一体で提供する代表的なサービス。レポート機能が充実しており、社員の学習状況を可視化できます。
- Proofpoint公式サイト
- Microsoft Defender for Office 365
- Office 365環境で使えるフィッシング訓練機能を提供。偽メールのテンプレート作成やクリック率のレポートなどが可能。
- Microsoft公式ドキュメント
- Google Workspace
- Gmailの高度なスパム/フィッシング対策機能を活用しながら、管理者がセキュリティキャンペーンを実施し、訓練メール送信を計画的に行うこともできます。
- Google Workspace公式サイト
■ まとめ
フィッシング対策訓練は、**「攻撃を受ける前」**にこそ実施すべき最重要テーマです。模擬フィッシングメールの送信やセミナー・eラーニングなど、多彩な手法を組み合わせながら、段階的に社員のリテラシーを高めることが成功のカギとなります。次回以降は、実際にランサムウェア被害が発生したときにどう対応すべきか、具体的なインシデントレスポンスの流れを学んでいきましょう。
【参照URL】
ENISA(European Union Agency for Cybersecurity) – Cybersecurity material